新しい働き方を確立するにあたり、多くの組織が人材管理のため、あるいは今後に向けたビジネス戦略の策定や改良のために機動的なアプローチを採用している一方で、これまで以上に多くの従業員が柔軟な働き方をするようになっている。
成功を最大化するために、HPEX(High Performance Employee Experience)から多くを学ぶことができる。雇用主にとって重要なのは、自社における職場のフレキシビリティの意味は何なのか、従業員に何を提供できるのか、そしてHPEXを高めるにはそれをどのように提供すべきのかをはっきりと知ることである。
社員一人一人が決まった場所や時間にとらわれることなく働くことのできる環境や仕組み。
ウェルビーイングをEVP(Employee Value Proposition)に結びつけるための一般的な施策である。
パンデミックの影響下において、企業はビジネスと従業員両方のニーズに対応するため、職場のフレキシビリティを迅速に見直す必要がある。
ウイリス・タワーズワトソンでは最近、新型コロナウイルスの感染拡大前の時期に、チームや同僚のほとんどが職場にいる中でも既にリモートで働いていた従業員のエンプロイー・エクスペリエンスについて調査を行った。在宅勤務をしていた従業員の経験には興味深い違いが見られ、組織が今何をすべきかを示唆している。
課題 | 実際の経験 | 新しい機会 |
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協働(Collaboration):オフィスにいる従業員と比べて対面で話す機会が少ない |
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成長(Growth): 上司の目が届きにくく、成長の機会を逃す可能性がある |
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発言(Voice) : 発言や意見が認識されない |
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支援(Support) : 仕事に集中するための環境が整っていない |
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多くの企業は、在宅勤務を含めた柔軟な働き方を実現するために非常に迅速な対応を迫られ、以前には考えられなかったような新しい働き方が生まれている。ここに、真の協力の精神と明確な優先順位があればどのようなことが達成できるかを見ることができる。
お互いのウェルビーイングやメンタルヘルスに対する意識が以前にもまして高まった。そうした中でマネージャーやシニアリーダーが従業員への理解と共感を示したことで、従業員のリーダーに対する信頼はパンデミック以前のレベルをはるかに超えて強くなっている。組織が個々の従業員の置かれている状況に目を配るようになったというのは、歓迎すべきことである。
柔軟な働き方の有効性が2020年に示されたが、それを従業員に提供し続けることで、企業はこのパンデミックを通して築かれた信頼を今後も活かすことができる。これは、すべての従業員が会社から大切にされていると感じ、十分に会社に貢献するためのまたとない機会となる。
また私たちは、同僚、リーダー、顧客の背後にいる人々をより深く知ることにもなる。私たちは在宅勤務により、他の人の家庭や生活を垣間見ることがある。同僚は食卓で仕事をしたり、子供のオンライン学習を見ていたり、仕事の邪魔をしてくるペットと戦ったりしているかもしれない。全社員が在宅勤務を行っている組織では、全員がビデオ通話で会議に参加したり、コラボレーションツールやソフトウェアを活用して連携するなど、より誰もが参加できるようなフォーラムの事例が増えている。
ハイブリッドな働き方へと移行するにあたって重要なのは、職場の会議室にいる人も自宅から会議に参加している人も同じものを見聞きし、経験できるようにしていくことである。すなわち、勤務場所や雇用形態といった違いにとらわれることなく、皆の意見が一致し、良好な協力関係を保てるようにすることが必要である。
どのような場所からでも仕事に貢献し参加できるという意味で、新しい働き方は人材の効果的な活用にも役立っている。これは、何が採用やオンボーディング、そして人材育成のための最善の方法なのか、あるいは本質的なコーチングやチームビルディングの最適な方法は何かを示唆するものである。
また、企業は自社のカルチャーや価値観が確かに生き、この新しい環境の中でも従業員の指針となるよう、それらを組織に浸透させる必要がある。同様に重要なことは、柔軟で弾力性のあるマネージャーを育成すること、また様々な新しい働き方が試行錯誤を経て導入される中でチームを指導できるよう、マネージャーをサポートすることである。
今後、企業にとって重要なのは、柔軟な働き方を成功裏に活用するための自身の最適な立ち位置を見極めること、自身がその達成に向けた過程のどこにいるのかを理解することである。そのためには、以下のようないくつかのポイントが挙げられる。
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2020年、コロナウイルスがもたらした状況下で企業は在宅勤務を含む柔軟な働き方を導入し、この思いがけない状況は、組織がこれまで目に留めてこなかった様々なものに目を向ける機会となった。また、柔軟な働き方はかつて想定していたよりずっと早く広がっており、物理的なオフィスの縮小を決断した企業もある。
困難の中で得られたものは何か、改善すべきことは何か、そこから学び、今後に活かせることは何か。私たちは、必要に迫られての変化から、その先へと向かうことを考えるべき時に来ている。