本調査は、2021年初夏にグローバルで実施され、アジア太平洋地域では、働く300万人の従業員を代表する1,200社以上の企業から得られた知見を反映しています。
アジア太平洋地域では、以下のことがわかりました。
72%の企業が今後2年間で福利厚生戦略のカスタマイズを予定しているが、現在は24%である
逼迫した労働市場、インクルージョンやダイバーシティへの関心の高まり、リモートワークの増加などが、福利厚生戦略を後押ししてる
「ストレス、燃え尽き症候群、メンタルヘルス問題」が今日の企業の最大の関心事である
従業員のウェルビーイングの向上と従業員の福利厚生に対する経験が成功要因の上位を占める
組織は、ウェルビーイング、柔軟性と選択肢、コミュニケーション、価値に対する従業員の理解などに関する幅広い行動をとる
ほとんどの企業が、今後2年間で福利厚生のための強化されたデジタル戦略を採用することを望んでいる
コストとリスクを管理し、効率性を高めることが、福利厚生プログラムを管理する上での重要な目的である